基本的な考え方・方針エビデントグループでは、働く従業員一人ひとりの健康が経営の基盤になるという考えのもと、グローバル行動規範の中で「安全で衛生的な職場環境を最優先とし、職場での事故や職業病を防ぐための事前措置を講じ、 働きやすい環境づくり・健康とウェルネスの促進を図る」と定めています。この推進に向け、当社では「エビデント健康宣⾔」を制定し、従業員とその家族のウェルネスの維持・増進を支援しています。 健康宣⾔の制定に合わせた重点取り組みとして、メンタルヘルス施策の推進、高年齢労働者の健康施策の推進、生活習慣病予防施策の推進、ライフワークバランス・疾病と治療の両立支援の推進、という4つを掲げ、中長期的な目標と戦略に沿ってウェルネスの健康維持・増進を進めています。 |
COOメッセージエビデントは、1919年の創業以来、100年を越えてお客様や社会に革新的なソリューションを提供してまいりました。 持続的な成長には、従業員一人ひとりが健康であり、それぞれが持つ技術、能力、知識、経験をいきいきと発揮することができる、そんな職場であり続けることが重要と考えています。 従業員そしてその家族が共に健康を保つ環境を整え、引き続き活力に満ちた企業風土の醸成に取り組んでまいります。 代表取締役社長 兼 最高執行責任者 吉本浩之 |
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エビデント健康宣言エビデントグループは、世界の安全と健康の実現に貢献する、洗練されたプロフェッショナルな仕事をすることに努めています。 そのためには、エビデントで働く従業員とその家族が心身ともに健康でいきいきと安心して働ける職場環境づくりを推進していきます。従業員の皆さんも、健康がご自身とご家族、会社の基盤であることを理解し、自律的な健康維持増進のためのウェルネス活動を心がけるとともに、健康で活力に満ちた企業風土醸成に積極的に参加してください。 |
推進体制・取り組み推進体制当社では健康支援活動に加えオリンパス健康保険組合と協⼒し、会社との「コラボヘルス」の取り組みを円滑に⾏えるような体制を構築しています。
従業員の健康情報は健康管理システム※1に統合し、各事業所の医療職、人事担当者、健保担当者らがいつでも各役割に必要な情報を共有し確認できるようにしています。 特に、健康経営の取り組みを加速させるため、経営層と定期的に社員の健康についての情報共有や課題論議を行う「健康会議」を設けています。また産業医、保健師・看護師、契約カウンセラー等の専門職を社員一人ひとりに対応したきめ細やかなサポートができる人員規模で配置し、ウェルネスサポート体制の整備・強化を推進しています。社内医療職だけではなく、外部機関とも連携して健康相談窓口を設置し、ご家族を含めて利用できるような体制を整えています。 ※1:産業保健スタッフ等による従業員の定期健康診断､問診､ストレスチェック結果､労働時間･休職等の健康情報および就業上の措置に関する情報管理を行っているシステム｡ |
重点項目１、メンタルヘルス施策の推進
２、高年齢労働者の健康施策
３、生活習慣病予防施策の推進
４、ライフワークバランス・疾病と治療の両立支援
| 健康経営各種指標の実績値
労働安全に関する指標
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エビデントの健康戦略マップ
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外部からの評価 | |
健康経営優良法人（大規模法人部門）特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから評価を受けることができる環境を整備することを目的に、2016年度に経済産業省が創設した制度です。エビデントは2021年に設立され、2024年に初認定されました。 |  |
スポーツエールカンパニー従業員の健康増進のためにスポーツ活動の促進や支援に向けて積極的な取り組みを行っている企業を「スポーツエールカンパニー」としてスポーツ庁が認定する制度で、2017年より毎年実施されています。エビデントは2023年より2年連続で認定、グループ会社のエビデント長野は2024年に初認定されました。 |
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